コロナ禍で高まる3Dプリンターを使ったビジネス解説【コロナ特需からの副業】

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日本全国でも緊急事態宣言が発出して、コロナと人類の戦いも長期化が予想される中、コロナ危機は、中小の事業者に深刻な影響を与えています。このまま感染終息を待っていたのでは、会社の存続自体が危ぶまれると言う企業や個人事業主は多く、新たな売上確保に向けて、コロナ対策事業に活路を見つけようとしているところも存在します。

最近、コロナ禍の中で個人が副業として行える範囲として注目を集めて、その価値を高めつつある仕事が2つあります。今回は、その2つの副業ビジネスについて解説したいと思います。

3Dプリンターでマスクを作る副業ビジネス

まず1つ目が、不足している医療用具を3Dプリンターで製作する仕事です。

米国食品医薬品(FDA)でも3Dプリントで作った医療用具(防護服、手袋、ゴーグル、マスクなど)の使用を認める動きが出てきています。

COVID-19パンデミック時の医療機器、アクセサリー、コンポーネント、部品の3Dプリントに関する資料↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓

https://www.fda.gov/medical-devices/3d-printing-medical-devices/faqs-3d-printing-medical-devices-accessories-components-and-parts-during-covid-19-pandemic

その中でも、3Dプリントで制作するマスクは、柔軟性と耐久性の高い素材で出力すれば、布やガーゼを取り替えるだけで再利用が可能なため、医療現場でも需要が高まっています。

世界の様々な国では、3Dプリンターのメーカーが、3Dマスクの設計データを無料で公開する動きなどが広がっていて、3Dプリンターを所有する人の多くが、不足するマスクの生産に協力するように呼びかけられています。

チリに本社を置く、Copper3D社と言う会社が公開している、オープンソースマスク「NanoHack」はその1つで、フィルターの取り替え交換がしやすいパーツ構成になっていて、同社が販売する3Dプリントの素材は、抗菌性に優れていてマスクの表面にウイルスが付着した場合にも、抗菌性能が高いことがアピールされています。

【NanoHack】

Hack the Pandemic

日本で3Dプリンター事業を展開するイグアスと言う会社でも、3Dマスク設計データを無償公開しているようです。

【イグアス社の3Dマスク情報】

https://www.iguazu-xyz.jp/knowledge/trend_02

こちらは、厚さ1mmで、装着時の違和感を感じさせないシンプルな作りになっている感じで、使用者の顔をスキャンしたデータに基づき、顔の輪郭や形状にフィットするカスタムメイド的なマスクが作れるようになっています。

【3Dマスクの作成方法(解説映像)】

3Dプリンターのビジネスモデルは、プリンター本体の販売に加えて、出力用の素材を販売することで継続的な収入をえることができる仕組みになっているため、コロナ禍で3Dプリンターを使う人たちが増えると言うのはプラス効果が高くあります。

これから、3Dプリンターを使ったビジネスは確実に需要をえることになると思います。今のうちから、その知識や使い方を先取りしておくことで、今よりもニーズが高まった時に自分のスキルを高く売るチャンスが来るかもしれません。

今の、コロナによる外出自粛をきっかけに、新しいスキル習得の一つとして3Dプリンターの技術はありかもしれませんね。

企業案件が受けやすい動画制作の副業ビジネス

現在、多くの企業が在宅勤務を推奨しており、まだまだ完全にテレワークや在宅勤務が定着したとは言い切れない現状の中、業務の一部を外部の副業主やフリーランスに発注する動きも加速しています。

日本国内のリモートワーク仲介大手のクラウドワークスでは、2020年3月による法人発からの注者が、前年比で比較して150%超であることを発表しています。

発注案件の中でも「動画制作」の依頼が急増しているのが特徴です。

その理由は、皆んなが外出自粛を余儀なくされ、YouTubeなどの動画コンテンツの視聴回数が急激に伸びていることから、YouTube等への動画投稿を開始する企業が増えているところにあります。

しかし、企業も動画制作に多くの人員を増やしにくいことから、フリーランスや副業で動画制作をしている人たちへの外注が案件が増えていると言うことです。

それこそ、今回のコロナウイルスの影響によって、今後は、企業倒産のラッシュが来ると言われている節もあります。

失業者も多数出てくることが懸念されることや、コロナウイルスが収束した後の「アフターコロナ」を見据えたビジネスなんかも注目されています。

今こそ、国の補助金など利用できる制度は有効に活用した上で、経営者や個人事業者は、さらに踏み込んだ生き残り策を考えていく必要があります。

特に、いまは医療分野を中心に様々な「コロナ特需」が発生している状況であり、政府や自治体も多額の資金を使う心構えはあります。

特例措置として、異業種から医療分野の製品開発をしたいとなっても、従来の平時の時よりも参入しやすい状況にあります。

売上が毀損してる業界では、これを追い風として新しい事業分野を開拓する動きに舵を切って生き残りの有効策を模索してもいいかもしれません。

最後までお読みいただきありがとうございました。

 

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ABOUT US

Koga Ken
◼︎マーケティングプランナー ◼︎
企業調査士 これまで、企業の信用調査やマーケティングなどの業務を15年間行いながら、現在は、フリーランスとして活動中。 現在は、複数の中小企業と業務提携を行いながら、企業信用調査やマーケティング全般のビジネスコンサルティングを展開。