なぜ、SNSデマ情報に惑わされてしまうのか【新型コロナウイルスのデマ情報から考察】

日本全国に新型コロナウイルスが猛威を振るう中、様々なデマ情報が出回りました。自分に起きた実体験を元に、ここ最近で起きたデマ情報をまとめながら、なぜ、デマ情報が出回るのかを考察してみようと思います。

新型コロナウイルスのデマ情報について

連日のメディアの報道で、新型コロナウイルスに関する感染者の話や対応策に関する情報が更新されています。今日も、大阪の小中高の学校を休みにするという方針が出されたり、各種イベントが中止になったりとコロナウイルスは、確実に日本経済にも大きく影響を与えています。

そんな中、コロナウイルス関連によるデマ情報が出回っているのをご存知でしょうか。

以下は、ここ最近に出回ったデマ情報です。

最近のデマ情報
  • 新型コロナはお湯を飲めば死滅効果あり
  • 新型コロナはビタミンDが効果的
  • 新型コロナでトイレットペーパーが無くなる

新型コロナはお湯を飲めば効果あり!?根拠のない噂の真相を専門家に聞いた

トイレットペーパーに続きティッシュまで買い占め 業界、デマに冷静な対応呼びかけ

これだけのデマ情報がSNSを通じて出回った結果、本日、228日には佐賀県のドラッグストアの棚からトイレットペーパーが買い占められる現象まで起きました。



どのようにデマが拡散されるのか

私のところには「新型コロナはお湯を飲めば死滅効果あり」の情報が母親から来ました。

ウチの母親は、私の奥さんの義理母からLINEのやりとりで送られてきて、それを私に送ってきた感じです。

私は、情報が送られてきた時に、内容を見て何か違和感を感じて記事の詳細を調べていたらデマだという情報がネットなどで出回り間違った情報を鵜呑みにしなくて済みました。

この時に、感じた違和感というのは「一次情報」でなかったことと「発信している人の素性」が明確でなかったこと、「根拠となるデータ」が見られなかったことです。

私の母もそうですが、新型コロナウイルスに怯えている【恐怖】と、少しでも人の助けになる情報を杖たい【善意】と、いつになったら事態が収束するのかという【不安】という3つの要素が組み合わさることで、デマ情報は広まります。

さらに、SNSという情報拡散のツールがあることで、そのスピードはひと昔前のデマ情報の拡散力とは比較にならないくらいの速度で拡散されていきます。

デマの拡散というのは流言は知者に止まる」という格言がある通り、根拠のない噂は尾ひれがついて拡散していきますが、最終的には判断力のある「知者」のところで「検証」されて止められてそれ以上、他のの人には伝えられなくなります。

海外とかだと、これらのデマ情報から人が死ぬ事件にまで発展したケースなんかもあるくらいなので、そういう意味では、今の日本はtwitterなどのSNSが発展していて、有識者によるストッパーが働いて大きな被害に陥ることがないですよね。

デマに騙されないための3つのポイント

デマ情報に私たちが振り回されないようにするためには、個人的には以下の3点には気をつけて行き、情報のリテラシーを高めて行きたいと思っています。

気をつける3つの視点
  • 行政、企業、報道機関が出す正しい「一次情報」を待つ
  • 「~らしい」や「~のようだ」といった伝聞系の内容は疑う
  • どこから発信されている情報なのかを確認する習慣を持つ

基本的にデマやうわさが広まる時というのは情報が不足している時です。

特に災害などの時などの時は、善意の拡散と悪意(いたずら)の拡散と両方があると思います。

悪意の拡散については、論外だと思いますが、今後はディープフェイク(人工知能を利用した高品質の合成写真、動画)のデマ情報を作って拡散させては広告収入などを稼ぐ手法なんかも海外では横行しています。

私たちの生活からデマ情報というのは、無くなることはなく反対に複雑かつ巧妙になっていくことでしょう。結局、情報を真実として受け止めてしまった人がいたら、その人を起点に情報が拡散されて行きます。

ネット環境が充実してきた昨今では、大量のニュースのなかからフェイクニュースだけを見抜いて精査するのは難しいところですが、私たちとしては、リテラシーを高めることを意識して、1つひとつのニュースに丁寧に接することが大切です。

今回は、デマ情報について考察してみました参考にしてみてください。

最後までお読みいただきありがとうございました。

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Koga Kenマーケティングプランナー
商品開発・動画制作・企画営業などマーケティング全般の仕事に携わってきました。現在は、企業のHP制作・動画制作・商品開発などのマーケティング業務を請け負いながら、海外輸入のECサイトの運営や「ひとりで稼ぐ力」をテーマに投資、副業などの資産形成に関する活動を展開。